メンターポイント
手元に残る金額は、「売上から、販売手数料と決済手数料を引き、さらに制作や運営にかかった費用を引いた額」です。値段を決める前に、この計算をしておかないと、売れたのに利益がほとんど残らないということが起こります。
手数料の割合や仕組みは、サービスごとに異なり、変更されることもあります。ここでは具体的な数字には頼らず、計算の手順と考え方を説明します。
売上と利益は別のもの
売上は、買う人が支払った金額の合計です。利益は、そこから費用を引いて、自分に残る金額です。この2つを混同すると、見かけの数字に惑わされます。
たとえば、3,000円の商品が10件売れれば、売上は30,000円です。しかし、手数料や費用を引くと、手元に残るのはそれより少なくなります。
利益を考えるときは、次の式を使います。
利益 ＝ 売上 − 手数料 − 制作や運営の費用
この式を、商品ごとに作っておくと、値段や販売数の目安がつかめます。
手数料の種類を調べる
デジタルコンテンツの販売では、主に次のような手数料がかかります。
- 販売サービスの利用料（売上に対する割合や、固定額）
- 決済手数料（クレジットカードなどの決済にかかる割合）
- 出金時の手数料（売上金を銀行口座に振り込むときの費用）
- 月額の利用料（サービスによっては、毎月かかる）
サービスによっては、これらがまとめて「販売手数料」として表示されることもあります。内訳は、公式の料金表で確認します。料金は変更されることがあるため、利用を始める前と、定期的に最新の案内を見てください。
複数のサービスを比べるときは、「売上が一定の額のとき、手元にいくら残るか」を同じ条件で計算して比べます。割合が低くても、固定の費用が高ければ、売上が小さいうちは不利になります。
実際に計算してみる
計算の流れを、説明用の例で示します。実際の手数料の数字ではなく、計算の練習のための仮の数字です。
商品の値段を3,000円とします。販売手数料を売上の10%、決済手数料を売上の4%と仮定します。
- 販売手数料：3,000円 × 10% ＝ 300円
- 決済手数料：3,000円 × 4% ＝ 120円
- 手数料の合計：420円
- 手元に残る額：3,000円 − 420円 ＝ 2,580円
この2,580円から、制作にかけた費用や、素材代などを引いたものが、実際の利益です。仮の数字を、自分の使うサービスの数字に置き換えて計算してみてください。
見落としやすい費用
利益を考えるとき、見落としやすい費用があります。
- 制作に使ったソフトや素材の費用
- 通信費や、ドメイン、サーバーの費用
- 広告や、宣伝にかけた費用
- 自分の作業時間（お金としては出ていかないが、価値のある資源）
特に、自分の時間は忘れがちです。100時間かけて作った商品が、総利益で数万円なら、時給に直すと低くなるかもしれません。最初は仕方がない面もありますが、長く続けるには、時間あたりの収益も意識しておく必要があります。
また、返金が発生した場合、手数料が戻らないことがあります。サービスによって取り扱いが異なるため、事前に確認しておきます。
何件売れれば元が取れるか
制作や運営にかかった費用を回収するのに必要な販売数を、損益分岐の考え方で計算できます。
必要な販売数 ＝ かかった費用 ÷ 1件あたりの手元に残る額
たとえば、素材やソフトの費用が合計10,000円、1件あたりの手元に残る額が2,580円なら、10,000 ÷ 2,580 で約3.9件、つまり4件売れれば費用が回収できる計算です。これも説明用の仮の数字です。
この計算で、「何件売れれば、続けられるか」の目安がつきます。目標が現実的でなければ、値段を見直すか、費用を減らすかを検討します。
値段を変えたときの再計算
値段や条件を変えたら、利益の計算も作り直します。値引きをした場合は、割引後の金額で手数料がどうなるかを確かめます。固定額の手数料がある場合、値段が下がるほど、手数料の割合が重くなるからです。
計算は、表計算ソフトに式を入れておくと便利です。値段、手数料の割合、固定費を入力する欄を作り、手元に残る額が自動で出るようにしておけば、試算が手軽になります。複数の値段案を並べて、比べることもできます。
手数料の低いサービスを選べばよいとは限らない
手数料の低さだけで、販売サービスを選ぶのは、おすすめしません。買う人にとっての使いやすさ、支払い方法の種類、サポートの体制、商品の受け渡しの機能も、売れ行きに影響します。
たとえば、手数料が少し高くても、買う人が慣れたサービスで、決済が簡単なら、購入されやすくなります。結果として、手元に残る金額が多くなる可能性があります。手数料と、売りやすさの両方を見て、総合的に選んでください。
税金についての心構え
商品が売れて収入が発生すると、一般論として、税金の手続きが必要になる場合があります。収入の金額、働き方（会社員、自営業など）、所得の種類によって、扱いが変わります。
収入や経費の記録は、日々つけておくと後が楽になります。売上、手数料、経費の領収書は、整理して保管します。具体的な申告の要否や方法については、税務署の案内や、税理士などの専門家に確認してください。
最後に、利益を計算する習慣は、販売が軌道に乗ってからも続けてください。月に一度、売上、手数料、経費、利益を記録するだけで、どの商品が実際に収益を生んでいるかが見えてきます。売上が大きくても、手間が多くて利益が小さい商品もあれば、売上は小さくても、手間が少なく利益の割合が高い商品もあります。数字を見て、次に力を入れる商品を選びます。
記録は、表計算ソフトの1枚のシートで十分です。日付、商品名、売上、手数料、経費、メモの6列を作り、売れるたびに入力します。こうした記録は、税金の手続きの準備にも役立ちます。
計算に自信がない場合は、まず1件分だけ、手元に残る額を紙に書いてみてください。式が分かれば、あとは数字を入れ替えるだけです。難しく感じたら、無料の計算シートや、会計の入門書を参考にするのも一つの方法です。
計算を習慣にすると、値段を決めるときの自信にもなります。
手数料の数字は、時間とともに変わりやすいものなので、半年に一度は料金表を見直します。
次にやること
今日は、利用を考えている販売サービスの料金表を開き、手数料の内訳をメモしてください。次に、自分の商品の値段を使って、手元に残る額を計算します。
その結果を見て、値段が適切かを確かめます。残る額が小さすぎるなら、値段を上げる、費用を減らす、手数料の低い方法を探す、のいずれかを検討します。計算表を作っておけば、将来、値段や条件を変えるたびに、すぐ見直せます。
